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あまりに長かったダム反対の日々に、翌日の新聞には「正直、疲れた」との住民の声が載った。
「三両マタギ」で知られた三両集落を水没させた奥三両ダムの建設現場なぜ山村はダムに奪われたのか山村の過疎化は全国どこに行っても深刻化する一方だ。
戦後に起こったこの社会現象と、河川開発は表裏一体で進められていった、という見方もできる。
山村では、高度経済成長期に最後の抵抗をダム開発に対しおこなってきた。
しかし、そうした抵抗は高齢化、人口減少といった社会的要件によって山村のエネルギーが低下するとともに弱まっていった。
八ツ場ダムに対する川原湯温泉の抵抗も、川辺川ダムに対する五木村の抵抗も同じような過程をたどっていった。
一九六九年、新潟県北部の朝日連峰の山中では、「三面マタギ」として知られた三両集落(朝日村)に治水を主目的とした新潟県の奥三面ダム計画が明らかとなった。
この計画に対し、当初、住民たちは一致団結して反対の立場を取っていた。
しかし、「村上市はじめ下流域住民の治水のために」という名目によって、徐々に強固な反対の姿勢は崩されていった。
そして、二六人の住民は八五年夏に山を下り、日本海に画した村上市に造成された集団移転地へと向かった。
その背景の一つに、都市住民の華やかな生活に対する山村住民の憧憶がなかったとはいえまい。
冬の間は、半年以上も孤立した集落となる。
高校に進学する子どもたちは、親元を離れて平野部へと山を下り、下宿生活を余儀なくされる。
そうした生活に嫌気がさし、故郷を捨てたいと思う人が出てくるのも自然なことだったのかもしれない。
ダム開発側はそうした山村住民の心理に巧みに入り込んでいったのである。
同じ時期にやはり、ダム建設計画の矢面に立たされていた徳山ダム予定地の徳山村(現岐阜県藤橋村)では、「ダムを引きうけると、補償金もろて村を出てゆけるという。
もちろんもっと下流の大垣でも岐阜でも、好きなとこに土地もくれるという。
タダでさえ村を出たいこの御時世に、銭コいただいて出てゆけるとは…」(『ダムと日本』岩波新書)といった声も少なからずあったという。
また、山村住民がいくら反対しても、当時、下流域の都市住民たちの意識が、苦境の最中にある山の中に及ぶことは少なかった。
日本中が自分たちの所得向上、つまり、生活の安定に躍起となっており、それに貢献するとされたダム建設に疑いを持つ余裕などはなかった。
取材に訪れた村上市でも、三面集落が移転問題で揺れ動いていた当時、ダムのことにはほとんど関心がなかったと振り返る声が多かった。
ダムは下流、つまり平野部の都市住民を守るために計画されたというのに、当の都市住民たちはダムによって犠牲を強いられた山村の人間のことに同情などはあまり感じなかったようなのだ。
都市住民がダム計画に広く関心を抱き始めるのは、高度経済成長が落ち着く一九八〇年代後半に入ってからである。
長良川河口堰とダム反対運動の広がり一九九〇年代を通して、ダムの現場取材をしてきた目からいうと、山村単独の抵抗運動は、ほとんど消滅したといってもいいだろう。
例外的に徳島県の細川内ダムに対する木頭村の抵抗運動などが全国的に知られているにすぎない。
しかし、ダム建設をはじめとした河川行政に対し、山からずっと下った都市住民による疑問の声は年々高まってきた。
そのきっかけとなったのは、長良川河口堰建設に対する反対運動である。
一九八〇年代後半から一〇年以上にわたって繰り広げられてきたこの反対運動によって、川はいまだ豊かな生態系を残す、人間にとっても重要な空間ということがあらためて国民に意識された。
長良川河口堰は、長良川の治水対策によって生じる塩害の防止を目的としている。
木曾川・長良川・揖斐川の木曾三川は、昔は網目状に水が流れ、歴史的に洪水に悩まされてきた。
そのため、現在のように三つの川に分けて流路を安定化させ水害を減らそうと、江戸時代の薩摩藩による「宝暦治水」などの難工事がおこなわれてきた。
明治政府はオランダ人技師ヨハネス・デ・レ-ケの指導のもと、二五年もの歳月をかけて木曾三川の完全分流を実施。
水害は大幅に減ったとされた。
しかし、戦後、一九五九年に五〇〇〇人余りもの死者・行方不明者を出した伊勢湾台風を皮切りに、のちに「昭和の三大水害」と呼ばれる三年連続の大水害が発生した。
こうした水害対策として、建設省は川底を据り下げる浚渫をすることにした。
浚渫をすると、河口から一六キロ地点にある水中のマウンド(盛り土)がなくなり、三五キロ地点まで塩分が滞る。
そのために、長良川から取っている工業用水や農業用水に塩分が混じダム反対運動が全国に広がる転機となった長良川だったり、地下水や土が塩分で汚染される。
塩分の湖上を防ぐには、河口から五・四キロ地点に堰をつくるしかない、というのである。
そうした河口堰計画に対し一九八八年六月、「長良川河口堰建設に反対する会」が結成された。
その年の二月、長-河口堰計画に反対してきた三重県桑名市のシジミ組合、赤須賀漁協が着工に同意していた。
「唯一のダムのない天然河川・長良川」が反対運動のスローガンとなった。
反対する会は、かつてから反対運動に取り組んでいた住民らとも協力し「塩害論」に対し次のような反論を展開、河口堰は必要ないと訴えた。
治水のために汝漠をすれば、大潮の満潮時には三五キロ上流まで塩分が滞る。
しかし、隣の揖斐川では河口から三八キロ地点まで海水が滞っていることが確認されているが、塩害は発生していない。
さらに、河口部の長島町でさえ、伊勢湾台風で堤防が切れて町が数ヵ月間も海水に浸かったために塩害が発生したことがあるものの、その後、木曾川上流から真水を引いて田畑に使っているので塩害はなくなったという。
なのに、どうして塩害が問題になるのか、というのが反論の趣旨である。
一方、日本自然保護協会は、長良川の生態系への影響調査を独自におこない河口堰建設に反対した。
一九八九年一二月にわが国のあるべき河川像を探るために「河川問題調査特別委員会」を設置したが、中でも長良川河口堰問題は緊急課題として、とくに専門委員会を設け検討した。
建設省は「木曾川三川河口資源調査報告書(通称KsT報告)」(一九六三~六八年)を根拠に「工事の環境への影響は軽微」としていた。
しかし、同委員会が報告書を詳細に分析したところ、「魚類調査はアユなどの水産対象魚のみで、サツキマス、シラウオなどほかの調査は皆無」など、報告書の不備をいくつも解明した。
そのため、日本自然保護協会では九〇年に工事を中止して再調査をおこなう意見書を建設大臣に提出した。
しかし、河口堰は一九九三年に完成し、九五年七月から運用された。
「ダムのない川を守れ」との声はかき消されてしまった。
そうした事態に日本自然保護協会は地元の研究者グループなどと、河口堰建設前後の河川環境調査を、一九九三年から五年間実施した。
河口域の代表的な景観でありオオヨシキリなどの鳥類の生育場所であったアシ原が激減したのをはじめ、名産のヤマトシジミがまったく捕れなくなったこと、堰下流域の川底にヘドロが堆積しているなどの環境破壊の実態を調べ、九九年に報告書をまとめた。
この一八〇〇億円もの税金(当初予定は二三五億円)をかけた河口堰建設をきっかけに、建設省の河川整備の取り組み方が根本的に問われることとなった。

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